子宮頸がん防ぐ新たなＨＰＶワクチン、公費で定期接種へ…９種類の型に対応 - 読売新聞オンライン

　厚生労働省は４日、子宮 頸（けい） がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を防ぐ新たなワクチンについて、公費で受けられる定期接種とする方針を決めた。９種類のウイルスの型に対応した９価ワクチンで、これまでの２価や４価のワクチンと比べ、より高い感染予防効果が期待できるという。２０２３年度早期から開始する予定だ。

　９価ワクチンは、米製薬大手メルクの日本法人ＭＳＤが２０年７月に製造販売の承認を受けた「シルガード９」。現在は希望者が自費で接種しているが、４日の専門家部会で、定期接種化が了承された。

　ＨＰＶには１００種類以上の型がある。２価や４価のワクチンは感染の６～７割を防ぐが、９価ワクチンでは８～９割をカバーできるようになる。臨床試験の結果などによると、重篤な副反応の発生頻度は０～０・３％で、頭痛は２～２０％、発熱は２～９％。頭痛などの全身症状は４価ワクチンと同程度だった。

　定期接種は小学６年～高校１年（１１～１６歳）の女子が対象で、２～４か月の間隔で計３回、腕の筋肉に接種する。米国や英国、豪州などでは１１～１３歳頃の女子への接種が推奨されている。各国では接種回数は２回のため、専門家部会では国内でも２回で済むようメーカーに働きかけるべきだとの意見が出た。

　ＨＰＶワクチンは１３年４月に定期接種となったが、接種後に体の痛みなどを訴える人が相次ぎ、同年６月、積極的な接種勧奨が中止された。国際的に安全性と有効性を示すデータが蓄積されたため、今年４月から再開された。９価ワクチンの定期接種化後も、２価と４価のワクチンは引き続き使えるようにする。

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